メルカリ総合研究所は、60代以上のフリマアプリ利用が増加した背景となる意識・行動の変化を明らかにすべく「COVID-19拡大に伴う60代以上の意識・行動変化とフリマアプリ利用に関する調査」を実施しました。その結果「孤独・社会とのつながりが希薄になる」という不安を抱いている60代以上が増加する一方で、フリマアプリ利用者の約3割が、フリマアプリの売買相手に親近感を覚えていることがわかりました。

メルカリ総合研究所は、クリスマスに合わせ、全国の20代～50代男女1,032人に対し、「フリマアプリとクリスマスプレゼントに関する意識調査」を実施。恋人・配偶者からもらうプレゼントで約3割は中古品OK、約6割が新品ならフリマアプリでの購入OKという結果が明らかになりました。

メルカリ総合研究所は、全国のフリマアプリ利用者と非利用者、緊急事態宣言中にフリマアプリを始めた方に対し「フリマアプリ利用者と非利用者の消費行動」に関する意識調査を実施。不要品を「売る」意向がフリマアプリ利用者は昨対比＋4.2％、非利用者は＋4.0%となりました。

メルカリ総合研究所は、博報堂生活総合研究所と共同で、2019年の1年間にフリマアプリ「メルカリ」内で取引されたデータをもとに、どのようなモノの循環が起きているかを分析しました。

メルカリ総合研究所は、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 山本晶准教授と共同で、20代〜30代のフリマアプリ利用者・非利用者1,648名を対象に、フリマアプリで売れる価格が新品の購買意思決定に与える影響を調査しました。

メルカリ総合研究所は、ニッセイ基礎研究所生活研究部主任研究員久我尚子氏の監修のもと、過去3年のうちに引っ越しを経験した親子3人世帯の20代から40代、男女1,036人を対象に、引っ越し実態調査を実施し、その結果引っ越しで不要品を捨てることによる機会損失額は1世帯あたり約15.5万円であることが明らかになりました。

メルカリ総合研究所は、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター講師の山口真一氏と「フリマアプリ利用による新品商品への消費喚起効果」の実態に関する共同調査を実施し、その結果フリマアプリ利用による新品商品の消費喚起効果は年間約484億円であることが明らかになりました。

「100円以下の利益でフリマアプリに出品する利用者」の意識・実態調査を実施。約4人に1人が100円以下の少額利益で出品し、商品が売れると7割以上が「承認欲求」の充足を実感していることが明らかになりました。

秋冬の衣替えで服などを捨てることで生まれる機会損失「アパレルかくれ資産」は、男性約33,154円、女性約55,166円であることが明らかになりました。

フリマアプリ利用者・非利用者ともに中古品への抵抗感、商品が新品であることへのこだわりが減少しており、フリマアプリが消費者の意識、行動に大きな変化を与えていることが明らかになりました。

フリマアプリを利用する60代以上の約3割が「社会とのつながりを感じる」と回答しており、その数が20代と比較すると約3倍にものぼることから、アプリ利用の目的が「お金を得るため」だけにとどまらないことが明らかになりました。

「モノのシェアリング」を行う消費者は、「売却」を意識して新品の購入を増やす、あるいは購入する商品ブランドが高価格帯に遷移するという、従来とは異なる消費行動をとることが明らかになりました。

フリマアプリの利用者は、その利用に必要な発送や梱包、モノのリユースに関連したリペア（修繕）やクリーニングなどのサービスの利用頻度、利用金額が、利用前と比較して増加していることが明らかになりました。

フリマアプリ利用者の半数以上が売ることを前提に新品を購入しており、新品であることを重視している人は利用者、非利用者合わせて3割以下であることが明らかになりました。